マーケティングやカスタマーサクセスに活用できるデータプラットフォームとして注目されている「CDP（カスタマーデータプラットフォーム）」。

本記事では、CDPとはどのようなものか、パブリックDMPとの違い、注目されている背景などの基礎知識から、マーケティング活動に活用するポイントまで紹介します。

オフライン・オンラインでのユーザー行動を統合し、個別化されたマーケティング施策を行いたい方は、ぜひ本記事からCDPについてご確認ください。

CDP（カスタマーデータプラットフォーム）とは？

CDP（カスタマーデータプラットフォーム）とは、顧客の属性や行動などのデータを収集・統合し、分析するためのデータプラットフォームのこと。

分析した結果は主に、マーケティングやカスタマーサクセスに利用するために、これらの業務に活用しやすいように設計されていることが特徴です。

CDP・プライベートDMPとパブリックDMPとの違い

CDPで収集するデータは、自社が保有している顧客の属性や行動などの情報であり、実在する個人に紐付いていることが特徴です。

このような、自社が保有している情報を集めたDMPのことを「プライベートDMP」とよびます。

一方、自社以外の第三者が保有しているデータを収集したDMPは「パブリックDMP」と呼びます。

パブリックDMPにある情報から個人を特定することは難しく、匿名もしくは、推測情報を補完しながら利用します。

これらの情報は公開されているデータのため、オープンDMPともよばれています。

CDPとデータウェアハウス（DWH）・データレイク（DL）との違い

CDPとデータウェアハウス（DWH）やデータレイク（DL）との違いについて気になる方もいらっしゃるでしょう。

データウェアハウスやデータレイクと比べると、CDPは、

• マーケティングやカスタマーサクセス担当者が実務に使いやすいように設計されている
• データは実在する個人に紐づいている
• リアルタイムでデータを取り込んでおり、更新頻度が高い

といった点が特徴です。

要は、マーケティングやカスタマーサポートの実務に向けたデータプラットフォームがCDPであると認識しておくとわかりやすいでしょう。

CDPがマーケティングやカスタマーサポート領域で注目されている背景とは？

マーケティングやカスタマーサポートに特化したデータプラットフォームとしてCDPが注目を集めている背景には、Cookie情報の規制と、より個別化された価値観に対応する重要性が増していることが挙げられます。

2018年５月に施行された「EU一般データ保護規則（GDPR）」では、個人のデータを保護するため、Cookie情報を始めとしたPII（個人を特定できる情報）を取得するためには、利用目的を明示した上で本人からの同意を得る必要が生じるようになりました。

そのため、サードパーティーからのPIIの利用やオープンDMPの活用が難しくなり、プライベートDMPへの注目が高まっています。

また、近年の個人の趣味嗜好の多様化により、マーケティングやカスタマーサポートにおける施策やコミュニケーションの方法も、より個別化された価値観への対応が求められるようになりました。

このような時代の変化に対応するために、CDPの活用が注目を集めています。

企業がCDPを活用する３つのメリット

企業がCDPを活用すると、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。

主な３つのメリットを紹介します。

メリット1．顧客情報を一括で管理できる

CDPを活用する１つ目のメリットは、顧客情報を一括で管理できることです。

CDPは、DMP、CRM、MAツール、購買システムなど他の技術やデータプラットフォームと連携することで、より精度の高い分析ができるようになります。

さらに、オンラインだけでなくオフラインの情報もCDPで一括管理できることも特徴です。

さまざまな技術やデータプラットフォームの導入により、煩雑化したデータを一括で管理・分析できることは大きなメリットと言えるのではないでしょうか。

メリット2．より個別化されたマーケティング施策が検討できる

CDPを活用する２つ目のメリットは、より個別化されたマーケティング施策が検討できるようになることです。

CDPでは情報が個人に紐付いているため、従来のセグメント別に分けた情報よりも、より個別化されたマーケティング施策の検討が期待できます。

メリット3．マーケティング活動を効率化できる

CDPを活用する３つ目のメリットは、マーケティング活動を効率化できることです。

膨大なデータを収集し、分析するためには多くの時間とコストを要します。

CDPを利用により、オンライン・オフラインの顧客情報を統合し、マーケティング活動に特化したアウトプットを出せることで、施策検討までの時間を効率化できるでしょう。

また、個別化されたマーケティング施策が検討できるようになることで、より効果の高い施策を効率的に見つけられることもメリットです。

CDPをマーケティング活動に活かすための３つのポイント

CDPは、マーケティング活動やカスタマーサクセスを手助けしてくれるツールですが、ただ導入しただけでは思うような効果は得られません。

最後に、CDPをマーケティング活動に活かすための３つのポイントを紹介します。

ポイント1．CDP構築や分析のための人的リソースを確保しておく

CDPの導入時、そして導入後にデータを加工するためには、エンジニアやアナリストの手助けを必要とするチームも多いでしょう。

収集するデータやCDPの要件定義、実装、設計、分析などそれぞれのプロセスにあわせて、必要な予算だけでなく、人的リソースも確保しておきましょう。

社内でリソースを確保できない場合は、外部から適した人をアサインすることも検討が必要です。

あらかじめ人的リソースを確保しておくことで、貯まったデータを塩漬けさせず、すぐに活用していける環境を整えましょう。

ポイント2．他の技術と連携・かけあわせて活用する

CDPは、DMPやCRM、MAツール、購買システムなど他の技術やデータプラットフォームと連携することで、より精度の高い分析ができるようになります。

自社ですでに収集しているデータがあるのであれば、技術的にデータを統合する方法を検討しましょう。

また、これから収集するデータがある場合、連携方法をあらかじめ検討して、設計するとよいでしょう。

ポイント3．オフラインの情報も統合できる仕組みを作る

CDPを構築する際には、オフラインの情報も統合できる仕組みを作ることもポイントです。

たとえば、店舗での購入履歴、セミナーやイベントへの参加などの情報が考えられます。

どのような情報を取り込むのか、また、データを統合する方法はCSVなどのファイルを取り込む機能を使うのか、直接サーバーにアップロードするのかなど、データを統合する仕組みまで要件定義時に検討しておくとよいでしょう。

マーケティング活動の基盤となるCDPを活用しよう

オフライン・オンラインでのユーザー行動を統合したり、個別化されたマーケティングやカスタマーサクセスの施策を検討したりするためにCDPは役に立ちます。

これからCDPの導入を検討する方は、どのような技術やデータプラットフォームと連携させるのかを検討し、人的リソースを確保した上で導入を進めてみてはいかがでしょうか。

AIでデータを活用/アクションへ導く【顧客ロイヤリティー改善ツール】

AIがデータの集約と活用をサポート、解約リスクを算出し、顧客への実アクションへ導きます。解約率改善やオンボーディング向上を実現。

詳しく見る